え、第1回なの!?「モーニングスター・ファンド・アワード」発表
イボットソン・アソシエイツ・ジャパンは、グローバル基準初となる第1回「モーニングスター・ファンド・アワード」を発表しました。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン ニュース・リリース2023/09/28 日本における第一回「モーニングスター・ファンド・アワード」最優秀・優秀ファンド発表まずは、最優秀ファンドを見てみましょう。・日本株式部門 コモンズ30ファンド（コモンズ投信）・世界株式部門 たわらノーロード先進...
【公式発表】マネックス証券、新NISAで取り扱うすべての商品の売買手数料を無料化＆カード投信積立ポイント還元アップ
マネックス証券は、新NISAで取り扱うすべての商品の売買手数料を無料化すると発表しました。昨日新聞の報道が出ていましたが、公式発表が来ましたね！マネックス証券 プレスリリース2023/09/28 新NISAで取り扱うすべての商品の売買手数料を無料に（マネックス証券 プレスリリースより引用）2024年開始の新しいNISAにおいて、マネックス証券が取り扱っている日本株（単元未満株取引含む）・米国株・中国株・投資信託の売買手数料...
【速報】マネックス証券が新NISAでの米国株などの売買手数料を無料化するとの報道
マネックス証券が新NISAでの米国株などの売買手数料を無料にすると、日本経済新聞が報道しています。マネックス、新NISAの売買手数料を無料化 他社に追随 - 日本経済新聞マネックス証券は2024年1月から始まる新しい少額投資非課税制度（NISA）口座での米国株などの売買手数料を無料にする。先行して無料化を打ち出したネット証券各社に追随する。業界ではコスト競争が激化しており、マネックス証 報道によると、先行して無料...
DIME（ダイム）にインデックスファンドの生みの親にしてバンガードの創始者ジョン・ボーグル氏について書かれた記事が掲載
ビジネス・トレンド情報誌のDIME（ダイム）に、インデックスファンドの生みの親にしてバンガードの創始者ジョン・ボーグル氏について書かれた記事が掲載されていました。めずらしいので記録しておきます。今では一般的な投資手法「インデックスファンド」を生んだ、ジョン・ボーグルの投資哲学｜@DIME アットダイム近年、日本でも資産形成や資産運用をする代表的な投資手法として、インデックスファンドへの投資が人気となっていま...
【公式発表】auカブコム証券、新NISAでの米国株式の売買手数料を無料化
auカブコム証券は、新NISAにおける米国株式の売買手数料を無料化すると発表しました。auカブコム証券 「すべてのひとに資産形成を。」の実現に向けた 今後の取り組みについて | auカブコム証券 | ネット証券 （株・信用取引・FX・投資信託･NISA・先物オプション）auカブコム証券 「すべてのひとに資産形成を。」の実現に向けた 今後の取り組みについてのページです。「株」や投資信託を始めたい初心者の方に最適なネット証券会社な...
インデックスファンドの「総経費率」にすら含まれない費用がある理由がようやくわかった
日本経済新聞に「インデックスファンドの総経費率、つみたてNISA対象」という記事が敬意されています。その中で、長らく疑問だったインデックスファンドの「総経費率」にすら含まれない費用がある理由が書かれていたので記録しておきます。インデックスファンドの総経費率、つみたてNISA対象 - 日本経済新聞ファンドの「総経費率」に対する注目度が高まりつつある。総経費率とは実際の運用でかかったコストのことで、運用管理費用...
「投資信託で為替ヘッジなしを選ぶべきと言えるこれだけの理由」とは何か確認して自分の考えと比較する
Finasee（フィナシー）に「投資信託で為替ヘッジなしを選ぶべきと言えるこれだけの理由」という記事が掲載されていました。どんな理由があるのでしょうか。投資信託で「為替ヘッジなし」を選ぶべきと言える“これだけの理由”海外の株式や債券、外貨預金などで運用する際に、為替リスクが気になる方は多いでしょう。投資信託においては、「為替ヘッジなし」を選んだ方が良い理由について詳しく解説します。(1/3) 詳しくは上記...
下げ相場で「おはぎゃああ！」「お金返して！」などと大騒ぎする「自称」コツコツ投資家へ
昔から毎度、毎度のことですが、上げ相場が一段落して下げ相場になると、自分の保有資産が1～2％下落しただけでSNSやブログ等で「おはぎゃああ！」「お金返して！」などとふざけて大騒ぎする「自称」コツコツ投資家が散見されます。大半のコツコツつみたて投資家はどーんと構えて大抵のことでは動じないと思いますが、ごく一部の人たちがふざけて毎朝SNSを賑わせています。本人たちは下げ相場で大騒ぎすることを「挨拶みたいなもの...
新しいNISAをキッカケに新しい投資戦略をやってみようという勧めが危険な理由
日本経済新聞に「新NISAの改善点を最大限に生かす 5つの新投資戦略」という記事が掲載されていますが、これは個人投資家にとって危険な情報が含まれているので注意喚起させていただきます。新NISAの改善点を最大限に生かす 5つの新投資戦略 - 日本経済新聞1月から始まる新しい少額非課税制度（NISA）。口座開設期間の恒久化や非課税保有期間の無期限化など、現行制度からの大幅な改善が話題となっている。こうした改善ポイントを...
【公式発表】楽天証券も追随！米国株式・海外ETFの売買手数料を無料に
楽天証券は、2024年より開始する新NISA制度において、投資信託・国内株式（「かぶミニ®（単元未満株取引）」含む）・米国株式・海外ETFの売買手数料を無料にすると発表しました。日米株式の取引手数料が無料 | 2024年から始まる新NISA制度（新しいNISA）:楽天証券現在楽天証券でNISA口座をお持ちのお客様は、新NISA口座が自動的に開設されます。その他新NISAに関する各種お手続きはこちらをご覧ください。 ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!...