DIME（ダイム）にインデックスファンドの生みの親にしてバンガードの創始者ジョン・ボーグル氏について書かれた記事が掲載
ビジネス・トレンド情報誌のDIME（ダイム）に、インデックスファンドの生みの親にしてバンガードの創始者ジョン・ボーグル氏について書かれた記事が掲載されていました。めずらしいので記録しておきます。今では一般的な投資手法「インデックスファンド」を生んだ、ジョン・ボーグルの投資哲学｜@DIME アットダイム近年、日本でも資産形成や資産運用をする代表的な投資手法として、インデックスファンドへの投資が人気となっていま...
「投資信託で為替ヘッジなしを選ぶべきと言えるこれだけの理由」とは何か確認して自分の考えと比較する
Finasee（フィナシー）に「投資信託で為替ヘッジなしを選ぶべきと言えるこれだけの理由」という記事が掲載されていました。どんな理由があるのでしょうか。投資信託で「為替ヘッジなし」を選ぶべきと言える“これだけの理由”海外の株式や債券、外貨預金などで運用する際に、為替リスクが気になる方は多いでしょう。投資信託においては、「為替ヘッジなし」を選んだ方が良い理由について詳しく解説します。(1/3) 詳しくは上記...
下げ相場で「おはぎゃああ！」「お金返して！」などと大騒ぎする「自称」コツコツ投資家へ
昔から毎度、毎度のことですが、上げ相場が一段落して下げ相場になると、自分の保有資産が1～2％下落しただけでSNSやブログ等で「おはぎゃああ！」「お金返して！」などとふざけて大騒ぎする「自称」コツコツ投資家が散見されます。大半のコツコツつみたて投資家はどーんと構えて大抵のことでは動じないと思いますが、ごく一部の人たちがふざけて毎朝SNSを賑わせています。本人たちは下げ相場で大騒ぎすることを「挨拶みたいなもの...
新しいNISAをキッカケに新しい投資戦略をやってみようという勧めが危険な理由
日本経済新聞に「新NISAの改善点を最大限に生かす 5つの新投資戦略」という記事が掲載されていますが、これは個人投資家にとって危険な情報が含まれているので注意喚起させていただきます。新NISAの改善点を最大限に生かす 5つの新投資戦略 - 日本経済新聞1月から始まる新しい少額非課税制度（NISA）。口座開設期間の恒久化や非課税保有期間の無期限化など、現行制度からの大幅な改善が話題となっている。こうした改善ポイントを...
新しいNISAの成長投資枠対象投信1,616本中、2本だけを理由もなく突然詳しく説明されても…？
日本経済新聞に、野村アセットと大和アセットの成長投資枠対象投資信託の運用担当者に運用戦略を聞くという記事が掲載されています。新NISA投信運用を聞く 野村アセットと大和アセット - 日本経済新聞新たな少額投資非課税制度（NISA）のスタートが2024年1月に迫ってきた。「成長投資枠」と「つみたて投資枠」で個人の資産形成の幅が広がり、運用資産の選択の重みが増す。成長投資枠対象の投資信託の運用担当者に運用戦略を聞く。...
積み立て投資をはじめてイライラしてしまう理由
積み立て投資を始めてから夫の精神が不安定だというご夫婦の話がファイナンシャルフィールドに掲載されています。積み立て投資を始めてから夫の精神が不安定。原因と対策は？ | ファイナンシャルフィールド老後2000万問題や、寿命の増加なども相まって、個人で老後に向けた準備をする必要性が高まっています。 とはいえ、一般的な世帯の場合、住宅ローンや教育費などによって、満足に老後の準備ができていないということも少なくな...
「外債投資、為替ヘッジはどうするべきか」というトウシルの記事に書かれていない対処法を書いておく
トウシルに「外債投資、為替ヘッジはどうするべきか」という興味深記事が掲載されています。外債投資、為替ヘッジはどうするべきか | トウシル 楽天証券の投資情報メディア 2023年8月25日現在、米10年国債利回りは4％超となっており、投資妙味が高い利回りとなっています。外国債券投資には為替レートがつきものなので、今回は米ドル/円レートについて分析してみます。 足元の米ドル/円レートは146円程度となっ… 詳しくは上...
アクティブファンド選びの難しさを示すデータ
日経電子版に「アクティブ型投資信託の実力を知る 好成績の持続難しく」という記事が掲載されています。アクティブ型投資信託の実力を知る 好成績の持続難しく - 日本経済新聞運用責任者の手腕で市場平均を上回る成績を目指すアクティブ（積極運用）型投資信託。2024年からの新しい少額投資非課税制度（NISA）でも、投資対象の多くを占めるため関心が高い。向き合い方の注意点を探った。まず知っておきたいのが、実際に市場平均...
自己破産してもiDeCoは差し押さえられないが、NISAは差し押さえられる
自己破産したときに差し押さえられる財産と、そうでない財産について解説された記事があったので取り上げます。自己破産になったらNISAやiDeCoはどうなる？差し押さえにならないものはあるのか | 相続・税金・年金 - Mocha（モカ）2022年の自己破産件数は64,833件。自己破産をすると、借金の返済義務からは解放されますが、保有している財産は没収されてしまいます。しかし実は、差し押さえられる財産とそうでない財産があることを...
この夏に「足場固め」をやっておこう
日経電子版に「新NISA前、夏にやっておきたい足場固め」という記事が掲載されていました。NISA口座開設以外に、夏に何かやっておくべきことなんてあったかな？と気になったので見てみました。新NISA前、夏にやっておきたい足場固め - 日本経済新聞来年パワーアップしてスタートする少額投資非課税制度（NISA）が話題だ。夏休み期間中に情報を収集し、まずは現行のNISAを利用してお試し投資を始める人も多いだろう。でも「何が何で...
140人のミリオネアが抱えるほとんど同じ｢後悔｣とは
パーソナルファイナンスブログ｢ESIマネー（ESI Money）｣を運営するFIRE達成者のジョン氏は、過去数年にわたって140人以上のミリオネアにインタビューをした結果、ほとんどが同じ｢後悔｣を抱えているとわかったとのこと。140人のミリオネアに話を聞いた結果、ほとんどが同じ｢後悔｣を抱えているとわかったパーソナルファイナンス系ブロガーのジョンは、多くのミリオネアにインタビューをしてきました。そのなかで、彼らの多くが同じ後...
いつから米国株は安全資産になったのか
日本経済新聞に興味深いトンデモ記事が掲載されています。安全資産化する米国株 消えゆく「100－年齢」の法則 - 日本経済新聞米アップル株の時価総額が、株式市場の歴史上初めて3兆ドル（約420兆円）を超えた。その陰で、米個人投資家に長く親しまれてきた法則が消えつつある。株の保有は金融資産の「100マイナス年齢（%）」がそれだ。年齢とともに価格変動リスクを取れなくなることからこの目安は広く根付いた。だがコロラド州に...
私が倒れている間も、資産は増え続けているみたい
先月まで99%在宅勤務だったのですが、7月の「ほぼ」転職以降、3週連続毎日出社していたところ、猛暑もあってついにダウン…おまけに新型コロナウイルス感染症に罹患してしまいました。高熱が続きしんどい真っ只中ですがひとことだけ。私が倒れている間も世界中の企業が株主（投資家）のために働いてくれている。オルカンに投資するというのはそういうこと。さっきちらっと見たら（←おとなしく寝てろ）増えているみたいでありがたい...
インチキインフルエンサーの“お金初心者狩り”情報とその互助会に要注意
相互リンクブロガーのりんりさんが、AERAの注目記事に掲載されています。“お金初心者狩り”ツイッターで急増 ミュートしたいキーワード30、目視で避ける11パターン〈AERA〉 ツイッターの「一見有益そうな人気アカウント」には裏の顔がある。その特徴はイラストのアイコン、名前は平仮名かカタカナ3～5文字のマネー系アカウントで... 詳しくは上記記事をご覧いただきたいのですが、むりやり要点をまとめると、SNSのインチキイ...
新NISA「成長投資枠」で注目すべきあるモノとはいったい何か？
Finasee（フィナシー）に、「新NISA『成長投資枠』の“対象商品第1弾”で注目すべきあるモノ」という記事が掲載されていました。いったい何でしょうか？新NISA「成長投資枠」の“対象商品第1弾”で注目すべきあるモノ投資初心者・経験者を問わず注目を集めている「新NISA」。制度について、現役銀行員・証券アナリストで個人投資家でもある浅見陽輔氏が、極限まで分かりやすい表現で解説します。今回のテーマは「成長投資枠の商品リス...
分配金を出さないファンドの資産規模が拡大。大歓迎！
運用を開始してから一度も分配金を支払ったことのないファンドの資産規模が拡大しているとのこと。大歓迎です！勢力図広がる「分配金を支払っていない」ファンド - 日本経済新聞運用を開始してから一度も分配金を支払ったことのないファンドの資産規模が拡大している。純資産残高の大きい上位20本の過半数がこれまでに分配金を出していない。規模最大は分配金の支払い実績なし上場投資信託（ETF）を除く追加型株式投信の純資産残高...
【第1弾】新しいNISAの「成長投資枠」対象商品1000本公表
2024年1月から始まる新しい少額投資非課税制度（NISA）の「成長投資枠」で購入できる商品の第1弾が、投資信託協会から発表されました。新NISAの投信1000本公表 24年始動、毎月分配は除外 - 日本経済新聞2024年1月から始まる新しい少額投資非課税制度（NISA）の「成長投資枠」で購入できる投資信託が決まった。第1弾として、投資信託協会が21日に国内外の株や債券などで運用する約1000本の投信を発表した。長期の資産形成にそぐわ...
成功すれば高いリターンをもたらしてくれるアクティブファンドの不都合な真実
アクティブファンドの不都合な真実について、日本経済新聞で解説されています。アクティブ型投資信託、3つの「不都合な真実」知って活用 - 日本経済新聞運用担当者の腕で銘柄や売買のタイミングを選び、市場平均に勝つことを目指すアクティブ（積極運用）型投資信託。2024年から少額投資非課税制度（NISA）が大幅拡充されることもあって、投資対象として注目を集めている。 もちろんアクティブ型は成功すれば高いリターンをもたら...
日経平均が連騰記録更新している今こそやるべきこと
日経平均が10週連続上昇して、連騰記録を歴代4位タイに伸ばしたとのこと。日経平均、10週連続上昇 - 日本経済新聞日本株の上昇が続いている。16日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、終値が3万3706円と再びバブル経済崩壊後の高値をつけた。週間ベースでは10週連続高で連騰記録を歴代4位タイに伸ばした。同日の売買代金は市場再編後で過去3番目の大きさとなった。買いの主体が短期投資家から長期投資家に移り始め、記録ずくめ...
「なぜGDPと株価は相関性が⾼いと⾔われているの︖」という気になる問いに対する答え
「なぜGDPと株価は相関性が⾼いと⾔われているの︖」という気になる問いに対する答えが、三井住友DSアセットマネジメントのWEBサイトに掲載されていました。【Vol.166】「なぜGDPと株価は相関性が高いと言われているの？」 詳しくは上記記事をご覧いただきたいのですが、要旨だけ無理やりまとめると、「GDPの多くを占める個⼈消費が活発化することで、企業の業績向上が⾒込まれるため」というのが三井住友DSアセットマネジメ...