外国株式インデックスファンド放浪記（その６）

前回の記事の続きです。このシリーズも、今回で最後です。

さて、僕はまた、新たな外国株インデックスファンドを探さなくてはならなくなったわけです。
モーニングスターなどを使って調べれば、候補の目星はすぐにつきました。
その頃の候補として、「海外株式インデックス（パレット）」「ＢＧＩ外国株式ＩＮＤＥＸ」「ステート・ストリート外国株式インデックス」「バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド」などがありました。

しかし、いくら選んでも、また継続できなくなる目に遭うのではないか。ごくごく基本的商品であるはずのインデックスファンドで何故こんなに苦労するのだろうか。という思いがどうしても頭に浮かんできます。
そこで、商品選択の前に、僕は一度立ち止まって考えることにしました。

（１）選んだ金融機関が悪かったのだろうか？
（２）ファンドの選択方法が悪かったのだろうか？
（３）それとも何か他に原因があるのだろうか？

（１）について。僕が選んだ金融機関がたまたま悪かったのでしょうか。
大和証券の投資信託運用会社の投信直接販売は、事業廃止になりました。野村證券の投資信託専門会社は、会社そのものが廃業になりました。
両社とも、日本の証券業界を代表する大手証券会社のグループ会社でした。大手なら全てにおいて良いとは思いませんが、「事業の存続」という根本的問題を考える際に、これ以上の信用がおける要因を探すのは難しいのではないでしょうか。
では、ネット証券なら安全だったか。ネット証券最大手のＥトレード証券でも、世界の主要インデックスをカバーする「プルメリカ・グローバル・インベストメント・マトリックス・シリーズ」というインデックスファンドシリーズを２０００年に発売開始していますが、今はもうありません。

（２）について。僕のファンドの選択方法が悪かったのでしょうか。
僕はインデックスファンドを、主に「コスト」で選びました。
インデックスファンドは、指数に連動することを目指した運用をするファンドですから、優劣を決める要因はそう多くありません。
指数との乖離（トラッキングエラー）の多寡もあるとは思いますが、そんなに大きく外してしまうインデックスファンドはあまり見たことがありません。
資産総額の多寡というのも、要因としてあるかもしれません。しかし、これを重視しても、ファンドの途中償還は防げても、取り扱い廃止は防げません。
一般的には、インデックスファンドの優劣を決める圧倒的要因はコストと言われています。各種投資本にもそう書いてあります。
販売手数料、信託報酬、信託財産留保額等のコストを重視し、インデックスファンドを選ぶ。この選択方法が間違っていたとは思えません。

（３）について。それでは、何か他に原因があるのでしょうか。
他にと言っても皆目見当がつかないので、基本に立ち返って、インデックスファンドそのものの歴史について、本やネットで調べてみました。
インデックスファンドは、「ウォール街のランダム・ウォーカー」著者のバートン・マルキール等の提唱により、１９７５年に米国バンガード社で誕生しました。（出典：Vanguard INVESTMENTS JAPAN）以来、多様な指数に連動するインデックスファンドが誕生している。
日本では、米国に遅れること１０年、１９８５年にインデックスファンドが誕生しました。また、２００１年に国内初の株価指数連動上場投資信託（ＥＴＦ)が東証と大証に上場しました。（出典：投信資料館）
しかし、ずっと日経平均やＴＯＰＩＸといった国内株式のインデックスファンドが中心でした。一方、国内債券、外国株式、外国債券のインデックスファンドの設定は比較的新しく、日本国内において確定拠出年金制度が導入された２００１年以降に活発化してきました。（出典：STANDARD&POOR'S）