【特別寄稿】 世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表（2013年6月版）
水瀬ケンイチ
ご好評いただいている、読者のタカちゃんさんによる特別寄稿「世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表」の2013年6月版が寄せられました。
PERだけでなく、PBR、ROE、実質実効為替レート、長期金利、配当利回り、益回り、配当成長率、名目経済成長率予想といった複数指標を網羅的にまとめたデータは貴重です。
以下、特別寄稿「世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表（2013年6月版）」です。
世界各国のバリュエーション表
（タカちゃん作成）
（クリックで拡大します）
バリュエーション表の使い方の留意点
（タカちゃん作成）
★積立投資のリスクについてその２
ここではインドネシア株式インデックス、新興国株式インデックスを1987年12月末～2013年2月末までを円で毎月一定額積立投資をしたとした時の実際のリスクとリターンについて述べていきます。
ただ、データについては著作権の関係でお見せできないので、敢えて細かい基準価額データは出さない事にします。
使っているデータはＭＳＣＩインドネシア、ＭＳＣＩエマージングの２つです。
インドネシアの場合は最終的には基準価額は円建てで約７．６倍、新興国株式の場合は約８．０倍になっています。
積立結果ですが、最終的には積立額に対してインドネシアは約３．４５倍、新興国株式は約２．１８倍になりました。
ここではインドネシアについて書いていきます。
基準価額ベースでは1990年には実に約１１．５倍にもなっていますが、その後下がっています。
1995年以降基準価額が上昇に転じますが、1997年にアジア通貨危機がやって来ると基準価額は大きく下落します。
元本割れが生じたのは1997年10月でして、1998年9月には1987年12月に比べて半分程度の基準価額まで下がり（ピーク時の約１／２１）この時には実に元本の約８２％も失っています。
では積立を続けて元本が回復したのは何時かですが、2004年11月でして実に７年もかかりました。
現実的には信託報酬や税金などもあるので、投資信託を使った場合は元本回復にはもっと時間がかかった筈です。
その後は上昇に転じていますが、リーマンショック時に一時的に大きく下落して、その後大きく上昇しています。
問題はインドネシア株式インデックスに積立投資をしている人はアジア通貨危機の時に最大で８２％の元本割れが生じて元本回復まで７年間もかかっている点です。
恐らく大半の人が損失に耐えきれずに退場していると思われます。
それでも積立が続けれられた人は新興国株式に比べて基準価額は低いにも関わらず、積立評価額は大きくプラスです。
株価が超激安状態で積立をする事で平均単価を大きく下げられると言う積立の威力ですね。
新興国株式はアジア通貨危機の時に大きく下落しましたが、インドネシアほどではありませんでした。
分散が効いている新興国株式インデックスの方がリスクは小さいと言えるでしょう。
最近はアジア新興国が注目されていて、海外ファンドへ投資している人でも中国を含めたアジア株式ファンドに多くを積立る人がいます。
ですが、過去には大規模な株価大暴落があった事実を知って投資している人は少ないと思われます。
「過去の実績は将来を保証しない」は事実ですが、過去のリスクを知って将来の積立計画に役立てる事は意味があると思います。
ただ、過去のデータに頼り切る考え方は危険です、何故ならばアジア通貨危機時のインドネシア株式以上の株価大暴落も起こり得るからです。
最近はフロンティア・マーケットや新興国の個別の国へも投資出来るようになってきました。
これらの国は新興国以上に未熟な国が多く、戦争、内乱、クーデターなど何が起こるか分かりません。
リスク許容度を十分に考慮して、投資対象国に何かあっても余裕で対処できるような投資計画を考えた方が良いでしょう。
注意：日本株の情報は日本人から見ると比較的入りやすいと言えます。
例えば「秋葉原通り魔事件」などはその良い例です。
外国の情報は入りにくく例えばギリシャ株式のリスクを考える上で重要な情報はリスクが発生した後に入ってきています。
ギリシャ国民ならばギリシャ危機以前から「公務員は４人に１人」「リタイアは５５歳」「選挙の度に公務員を増やしている」と言った株価に重大な影響を与える情報を彼らは知っていたはずです。
日本人から見ると、これらの情報はギリシャ危機後に知った事例であり、何も知らないうちにリスクが発生したかのように見えます。
その為、外国株積立のリスクは定量的な情報で実際の事例で述べています。
それに対して日本株では日本人なら誰もが知っている情報から日本株積立のリスクを考えてみました。
PERだけでなく、PBR、ROE、実質実効為替レート、長期金利、配当利回り、益回り、配当成長率、名目経済成長率予想といった複数指標を網羅的にまとめたデータは貴重です。
以下、特別寄稿「世界でいちばん割安なのはどの国？世界各国のバリュエーション表（2013年6月版）」です。
世界各国のバリュエーション表
（タカちゃん作成）
（クリックで拡大します）
バリュエーション表の使い方の留意点
（タカちゃん作成）
★積立投資のリスクについてその２
ここではインドネシア株式インデックス、新興国株式インデックスを1987年12月末～2013年2月末までを円で毎月一定額積立投資をしたとした時の実際のリスクとリターンについて述べていきます。
ただ、データについては著作権の関係でお見せできないので、敢えて細かい基準価額データは出さない事にします。
使っているデータはＭＳＣＩインドネシア、ＭＳＣＩエマージングの２つです。
インドネシアの場合は最終的には基準価額は円建てで約７．６倍、新興国株式の場合は約８．０倍になっています。
積立結果ですが、最終的には積立額に対してインドネシアは約３．４５倍、新興国株式は約２．１８倍になりました。
ここではインドネシアについて書いていきます。
基準価額ベースでは1990年には実に約１１．５倍にもなっていますが、その後下がっています。
1995年以降基準価額が上昇に転じますが、1997年にアジア通貨危機がやって来ると基準価額は大きく下落します。
元本割れが生じたのは1997年10月でして、1998年9月には1987年12月に比べて半分程度の基準価額まで下がり（ピーク時の約１／２１）この時には実に元本の約８２％も失っています。
では積立を続けて元本が回復したのは何時かですが、2004年11月でして実に７年もかかりました。
現実的には信託報酬や税金などもあるので、投資信託を使った場合は元本回復にはもっと時間がかかった筈です。
その後は上昇に転じていますが、リーマンショック時に一時的に大きく下落して、その後大きく上昇しています。
問題はインドネシア株式インデックスに積立投資をしている人はアジア通貨危機の時に最大で８２％の元本割れが生じて元本回復まで７年間もかかっている点です。
恐らく大半の人が損失に耐えきれずに退場していると思われます。
それでも積立が続けれられた人は新興国株式に比べて基準価額は低いにも関わらず、積立評価額は大きくプラスです。
株価が超激安状態で積立をする事で平均単価を大きく下げられると言う積立の威力ですね。
新興国株式はアジア通貨危機の時に大きく下落しましたが、インドネシアほどではありませんでした。
分散が効いている新興国株式インデックスの方がリスクは小さいと言えるでしょう。
最近はアジア新興国が注目されていて、海外ファンドへ投資している人でも中国を含めたアジア株式ファンドに多くを積立る人がいます。
ですが、過去には大規模な株価大暴落があった事実を知って投資している人は少ないと思われます。
「過去の実績は将来を保証しない」は事実ですが、過去のリスクを知って将来の積立計画に役立てる事は意味があると思います。
ただ、過去のデータに頼り切る考え方は危険です、何故ならばアジア通貨危機時のインドネシア株式以上の株価大暴落も起こり得るからです。
最近はフロンティア・マーケットや新興国の個別の国へも投資出来るようになってきました。
これらの国は新興国以上に未熟な国が多く、戦争、内乱、クーデターなど何が起こるか分かりません。
リスク許容度を十分に考慮して、投資対象国に何かあっても余裕で対処できるような投資計画を考えた方が良いでしょう。
注意：日本株の情報は日本人から見ると比較的入りやすいと言えます。
例えば「秋葉原通り魔事件」などはその良い例です。
外国の情報は入りにくく例えばギリシャ株式のリスクを考える上で重要な情報はリスクが発生した後に入ってきています。
ギリシャ国民ならばギリシャ危機以前から「公務員は４人に１人」「リタイアは５５歳」「選挙の度に公務員を増やしている」と言った株価に重大な影響を与える情報を彼らは知っていたはずです。
日本人から見ると、これらの情報はギリシャ危機後に知った事例であり、何も知らないうちにリスクが発生したかのように見えます。
その為、外国株積立のリスクは定量的な情報で実際の事例で述べています。
それに対して日本株では日本人なら誰もが知っている情報から日本株積立のリスクを考えてみました。
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