日興アセットマネジメントのETF4本が、信託報酬値下げと先物運用から現物運用へ

水瀬ケンイチ

2018/04/25

日興アセットマネジメントが、ETF4本の信託報酬の年率 0.01％値下げと、先物運用から現物運用への入れ替えを発表しています。

対象銘柄は以下の4本で、いずれも個人投資家の資産運用でコアになり得る主要な資産クラスのETFです。

・上場インデックスファンド米国株式（S&P500）（証券コード1547）
　信託報酬年率0.16％ → 0.15％
・上場インデックスファンド世界株式（MSCI ACWI）除く日本（証券コード1554）
　信託報酬年率 0.25％ → 0.24％
・上場インデックスファンド海外先進国株式（MSCI-KOKUSAI）（証券コード1680）
　信託報酬年率 0.25％ → 0.24％
・上場インデックスファンド海外新興国株式（MSCIエマージング）（証券コード1681）
　信託報酬年率 0.25％ → 0.24％

信託報酬の値下げは、リターン向上にダイレクトに効いてくる要因なので、個人投資家としてはありがたい限りです。

また、先物運用は比較的低コストで運用できるものの、やはり現物運用とはズレが生じるもの（厳密には先物と現物は別物）ですし、現物運用が好ましいのは言うまでもないと思います。

ただ、純資産額が小さいうちは先物で運用したほうが、結果的に運用コストが抑えられるという面があり、今までは先物運用をしていたのだと思います。

日興アセットマネジメントの発表によると、「つみたてNISAの対象商品に係る登録要件に適合させるため」という理由で、先物運用から現物運用に入れ替えることにしたとのこと。ここでも、個人投資家にとっての「つみたてNISA」の好影響が出ているようです。

おなじく「つみたてNISA」の好影響により、インデックスファンドの低コスト競争が急速に進みました。日興アセットマネジメントの国内ETFも負けてはいられないというところでしょう。

国内ETFにおいては、今年7月より、東証に「マーケットメイカー制度」が導入される予定です。これにより、長年の課題の市場価格と基準価額の乖離が小さくなり、より適正価格での売買ができるようになることが期待されています。

最近はインデックスファンドに押され気味の国内ETFが、反撃の狼煙をあげるのでしょうか。注視したいと思います。

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